ソフトバンクと楽天がプロ野球に参入して、もう17年が経つ。その後もサッカー、バスケットボールも含めて“IT企業とスポーツ”の組み合わせは増え続けている。一方で「IT企業がプロスポーツの経営をどう変えるか」といった具体論になると、あまり一般向けの説明を目にしない。
この1、2年、様々なメディアでDX（デジタルトランスフォーメーション）という用語を目にする。DXは「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念だ。ただ、テクノロジーがスポーツファンの観戦ライフをどう“より良いもの”へと変化させるのか、イメージできていないファンも多いだろう。この記事ではスポーツとDXについて、興味深い事例にスポットを当て、分かりやすく掘り下げてみたい。
なぜIT企業がスポーツビジネスを行うのか？
マイネットはゲームサービス事業を主とするIT企業だが、2020年からJ2（Jリーグ2部）のFC琉球の事業に参画している。さらに2021-22シーズンからバスケットボール・B1（Bリーグ1部）の滋賀レイクスターズ（通称レイクス）の株式を75％保有するオーナーとなった。単なる宣伝でなく、投資としてスポーツビジネスに取り組んでいる企業だ。
B1リーグで最も若い布陣で戦う滋賀レイクスターズの選手たち/(C)SHIGA LAKESTARS
今回はマイネットの社長で、レイクスの会長も務める上原仁氏に「なぜIT企業がプロスポーツに参入するのか」「スポーツはDXでどう変わるか」を語ってもらっている。
まず、マイネットとはどのような企業なのか？ 上原はこう説明する。
「2006年に5人で立ち上げた“どベンチャー企業”です。銀座のホルモン焼き屋の上でスタートしました。自分の退職金と、友人たちからかき集めたお金で立ち上げ、2017年に東証一部に上場して、昨年度の年商は110億円、営業利益は11億です。
マイネットは『人の繋がりを豊かにする』ことを大事にしている。そのために様々なインターネットのサービスを提供して、時には（リアルに）人が集まるコンテンツもマネジメントしています」
マイネットの社長で、滋賀レイクスターズの会長も務める上原仁氏
