未来の“おいしい”を考えた時、持続可能な食環境づくりを始め、多くの課題が立ち上がってきます。誰にとっても身近な食、その未来のために個々人ができることとは? 食を取り巻く現状、豊かな食文化を持つ日本人だからこそ向き合うべき問題を、農学者で発酵学者の小泉武夫さんに聞きました。

小泉武夫(こいずみ・たけお)
農学博士。醸造学、発酵学、食文化論の専門家。1943年、福島県小野町の酒造家に生まれ、家業を継ぐため発酵道へ。現在、東京農業大学名誉教授ほか、鹿児島大学、福島大学、別府大学、石川県立大学、島根県立大学で客員教授を務める。発酵文化推進機構理事長、和食文化国民会議顧問、農林水産政策研究所客員研究員。最新刊に『最終結論「発酵食品」の奇跡』がある。

まずは山積みの問題を知り、
食について考えることから

農業や漁業の後継者不足による食料自給率の低下や、気候変動による食料危機、フードロス問題など、食というものがいま多くの問題を抱えています。

-AD-

現在、日本の食料自給率は37%ほどしかなく、6割以上の食べものが外国から入ってきています。しかし、世界各地で異常気象が増えてくるとどうでしょう。日本に食料を輸出している国も、穀物が育たず、自分のところで食べる分が精一杯だという状況になってくる。同時に、アフリカや南米などの発展途上国やアジアの一部を中心に、世界人口がいま爆発的に増えています。

また、鳥インフルエンザや豚コレラなど家畜の伝染病による殺処分なども広がっている。いまの子どもたちは将来食べていけなくなるかもしれません。あと30年くらい経つと、地球に食べものがなくなってしまうのではないかとも言われていますね。だからこそ、フードロスなんてことは一刻も早く止めなければならないのです。

さらに日本は、世界の中で最も就農年齢が高いという問題もあります。農業に取り組む人の平均年齢は64歳くらいで、農業人口も圧倒的に少ない。地方の自治体と農家が一体となり、地産地消を考えて作物を作り、流通形態から変えてやっていくようなことをしていかないと、食料自給率もなかなか上がらないでしょう。農業人口を増やすために、大学や企業から若い人たちを派遣して後継者を育てたり、自治体と企業が一体となって新しい営農の仕組みを構築しなければならないと思います。

また、海に目を向ければ、異常気象で海水温が上昇し、気候変動によってサンマやイカが獲れなくなっている。日本では乱獲などによっても、漁獲量が減ってきています。江戸時代から続いてきた海苔に代表されるように、持続可能な方法で、養殖漁業に秀でた国の技術を生かした事業に、さらに力を入れていく必要があるでしょう。

そしていま私が一番危機的と感じているのは、日本人の食生活の変化です。例えば、和食を中心とした昔からの食事に戻れば、地産地消が自然と叶えられるのではないかという考え方もひとつあるでしょう。民族としての食を取り戻すことに、問題解決のための様々なヒントがあるのではないかと思います。