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日本人の「仕事の満足度」はなぜ世界最低レベルなのか…その「背景」と「働きがい」改革の方法

緊急事態宣言、まん延防止等重点措置も全国的に解除され、飲食店などの営業活動も再開傾向にある。まだ第6波への懸念などコロナ禍に予断は許さない環境ではあるものの、在宅勤務などリモートワークが奨励されていた企業・団体でも、出社を促す動きも出始めている。この傾向に、ワークライフバランスの観点からも、せっかく進んだ働き方改革がまた逆戻りしてしまうのではないかと懸念する声もある。

働く人たちの意識も大きく変わってきたなかで、これから働き方改革はどうあるべきか。日本を代表する大手企業を中心に400社以上で人材育成支援を手掛けてきた(株)FeelWorks代表取締役の前川孝雄氏が、最新刊『人を活かす経営の新常識 常識を疑い、固定観念を捨てれば、会社は変われる』の執筆背景をもとに考察する。

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コロナ禍で進んだ働き方改革

働き方改革関連法が施行されたのは、一昨年の2019年4月(大企業対象。中小企業は2020年4月から施行)。ただ在宅勤務などリモートワークは遅々として進んでいなかったが、いみじくもコロナ禍によって一気に浸透することになった。もちろん職種や業種によっては不可能な場合もあるが、いまや大企業ではリモートワークを導入していない企業は少ないだろう。

ただ、緊急事態宣言、まん延防止等重点措置も全国的に解除されたことで、出社する人も増え、オフィス街に人出も戻りつつある。この状況に、せっかく進んだ働き方改革が逆戻りしてしまうのではないかと懸念する声もある。せっかく在宅勤務で家事・育児もやりやすくなったのに、出社が強制されるようになることを不安視する声も聞こえてくる。しかし、この節目のタイミングだからこそ、企業経営者も現場で働く一人ひとりも、今一度働き方改革とは何なのかを自問自答してみる必要があるのではないだろうか。

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