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テレビ会議を嫌っていては、大企業に就職できない時代がやってきた

リモート面接で地方大学の優位性増す

就職面接をオンラインで行なう企業が急増している。大企業では、9割の企業が採用している。

地方に住む学生は、これまで大都市にある企業の面接を受ける機会が制約されていた。こうした就職活動での地域差がなくなる。これは、地方都市や地方の大学の有利性を増大させる。そして、日本の地域構造を大きく変えるだろう。

テレビ面接でのアピール法が重要なノウハウに

就職活動での面接が、ズームなどを用いたオンライン面接に移行しつつある。

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2020年がその第1年目で、多くの企業がオンライン面接を行った。大企業では、9割の企業が採用し、最終段階までオンライン面接を行う企業が半数を超えた(詳しい数値は後で示す)。2021年にはさらに広がった可能性がある。就活面接は、日本でテレビ会議が最も使われている分野だ。

テレビ会議に拒否反応をしている人は、中高年層にはかなり多い。しかし、テレビ会議を拒否していては、大企業には就職できない時代になっているのだ。

オンライン講義を導入した大学が多いので、学生はズームミーティングには慣れているだろう。しかし、オンライン講義では受け身の局面が多い。ところが、就活面接では、学生のほうから能動的に自分の長所をアピールしなければならない。

どういう服装や背景なら印象をよくできるか?どうやって話せばよいか?身振り手振りをどうするか?等々。こうしたことを事細かに指南する書籍が刊行されている。ウエブには、オンライン面接についてのノウハウが山ほどある。

ここで注目すべきは、これがズームなどのテレビ会議の利用によって生じた変化だということだ。電話で面接試験を行うということは、到底考えられない。テレビ会議も電話も、どちらもリアルタイムで双方向の遠隔連絡手段だ。しかし、電話では、就職面接に使えるほどの情報を伝達できない。それに対して、テレビ会議では、面接という重大案件にも使えるほどに、大量の情報を伝達できるのだ。

 

オンライン面接で採用された世代は、「Zoomネイティブ世代」だ。彼らは、テレビ面談を当然のこととして受け入れる。実際に仕事を始めることになれば、ズームで面談する仕事スタイルが、ごく普通のこととして行なわれるようになるだろう。

彼らは、コロナが終わっても、在宅勤務を求めるだろう。こうして、日本企業における働き方が大きく変わっていくだろう。それは、ひいては、日本の地域構造にも大きな変化をもたらすだろう。

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