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「体育会系は就職に強い」神話が崩壊した“根本原因”

少子化なのに体育会系学生が爆増していた

「体育会系は就職に強い」――誰でも一度は聞いたことがある俗説だろう。今現在、これはどの程度妥当な話なのか? 『就職と体育会系神話 大学・スポーツ・企業の社会学』(青弓社)を著した束原文郎・京都先端科学大学健康医療学部准教授に、体育会系神話の実像と変遷、そして現在の体育会系をめぐる中高大学の問題点について訊いた。

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「高偏差値帯」かつ「体育会系」は今も就職に強い

――「体育会系は就職に強い」は今もそう言えるのでしょうか。

束原 部分的には今もそう言えると考えられます。全大学卒業生のうち、東証一部上場企業に行く学生の割合は約2割ですが、一部上場企業に行く学生全体のうち、高偏差値帯の体育会系学生はデータ上、そうでない学生よりも割合が高くなっています。

厳密に高偏差値帯の体育会系と非体育会系を比較したわけではないのですが、「高偏差地帯」大学で、かつ男性ではチームスポーツ、女性ではスキー、スケート、ゴルフといったハイソなスポーツでやや高まるという傾向は見られます。逆に言えば「体育会系の方がちょっといい可能性がある」という程度でしかありません。

一方で体育会系でも決して就職がいいとは言えないセグメントのボリュームが急拡大しており、体育会系全体として見ると「神話は変容した」 と言ったほうがいいかもしれません。

――「学力上位層でかつ体育会系」に限れば、今も昔も就職率がいいと。

束原 その理由について確証できるデータはないので状況証拠からの推察になりますが、日本の雇用慣行が長くあまり変わっていないがためにその傾向が続いていると考えられます。

――雇用慣行?

束原 日本では、職務や勤務地などが限定され、専門性が求められる「ジョブ型雇用」ではなく、応募者が何を勉強してきたのかをあまり重視せずに新卒一括採用で会社に入ってからジョブローテーションしていくという「メンバーシップ型雇用」でやってきました。

重要なのは、メンバーシップ型雇用に付随して、学校在学中から就職活動(企業側にとっては選考採用活動)が行われ、卒業後にすぐに社員として働き出す「間断なき移行」という慣行です。これは、世界的にも珍しい日本特殊的な雇用慣行と言えます。この雇用慣行においては、長期雇用を前提に、職場や仕事内容に多少不満があったとしても勤め続けるタイプを評価する文化が形成されます。こうした背景から、体育会系が「厳しい部活を続けてきた」ことが採用側にとって望ましい要素と考えられてきたのかもしれません。

近年では人手不足が顕在化し、新卒採用も売り手市場になっています。こうなると「有能な人材は、新卒一括採用時に早く囲わないといけない」という圧力が企業の人事部にかかります。すると採用担当は選考にかかるコスト(時間と労力)を抑制すべく、単純なシグナルで新卒人材を囲おうとします。

 

――単純なシグナルというと?

束原 例えば、「体育会系(4年間野球部でがんばったなら根性あるだろう)」であったり、「銘柄大学(GMARCHだから地頭もあるだろう)」であったりという類のシグナルです。日本特殊的な新卒一括採用システムでは、競合他社に遅れをとってはならないという時間的な制約ゆえに、選考プロセスにおいてこうしたステレオタイプ認識に頼る思考・判断が強く働いてしまう余地がある。結果、高偏差値帯の体育会系が有利になる状況が続いている、という印象があります。

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