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マスコミが報じない「ワクチン接種」が進む日本で、感染者がへらない「驚きのウラ事情」

コロナに関わりたくない医師たちの存在

変異株が猛威を奮っている状況下で、感染者が増加しているが、それでも死亡者は極めて少なく、G7でトップクラスであることに変わりはない。

しかし、それでも医療が逼迫し続けており、緊急事態宣言延長がされているのは、明らかにおかしい。それは、政府が目指す、分科会と日本医師会に対して毅然とした態度を示せないことにある。

以下に述べることは、昨年の新型コロナウイルス感染症流行初期に安倍内閣でも採用された、大木隆生東京慈恵会医科大学教授の「大木提言」に集約されている。

●新型コロナクライシスに対する大木提言
http://www.japanendovascular.com/2020_15th/covid-19_proposal_Ohki.pdf

●未来投資会議民間議員の大木発言した記録
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisaisei/miraitoshikaigi/dai42/siryou4.pdf

日本は、安倍前首相時代からウィズコロナポリシーを貫いてきた。新型コロナウイルスは新しいタイプの風邪であるため、多くに人が免疫を持たない。

SARS、MERSのような致死性の高いコロナウイルスではないが、多くの人が医療体制を強化し、不幸にして感染して重症化した人には病院で必要な治療を受けられる安心感を国民に与え、かつ経済活動、社会活動を両立させることに主眼を置いてきたのである。

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他方、分科会、日本医師会主導の考え方、ゼロコロナポリシーである。すなわち、コロナは死の病と煽り、緊急事態宣言を連発し、コロナの封じ込めを狙う(ゼロコロナ)。

従って新型コロナを「指定感染症、第1類ないし2類相当」というSARS(感染者数世界で累計8000人、死亡率11%)、MERS(世界で累計3500人、死亡率35%)、エボラ出血熱(世界で累計3万人、死亡率50%)相当の扱いにしておいた方が好都合であり、医療体制を強化する必要がない。

開業医・日本医師会はそもそもコロナにかかわりたくないので保健所と病院任せにつきる。

医療機関は、コロナ患者を受け入れることによって、赤字になる医療機関が多く、一度院内感染が起これば、濃厚接触者たる医療従事者が休まなければならず、更なる追い討ちがかけられる。

また、院内感染でも起ころうものなら、マスコミに叩かれて、他の患者がやって来なくなる。すなわち新型コロナウイルスは、医療機関にとって関わりたくない病気なので、開業医は来てほしくないのである。

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