いまアメリカで「UFO」が再注目されつつある「驚きの背景」

とうとうアメリカ軍が本腰を入れた

アメリカでUFOが再注目されつつある

2020年代は再びUFOが注目を集める時代になるのかもしれない。

というのも2021年6月25日、国防総省がUFO改めUAPレポートを公表したからだ。この報告は、2020年12月に成立したThe 2021 Intelligence Authorization Actに基づき上院が連邦政府に対して求めた180日以内の情報公開要請に応えたものだった。

UAPとは「Unidentified Aerial Phenomenon(未特定空中現象)」のことで、UFOではなくUAPに変わったのは、UFOが「空飛ぶ円盤」や「エイリアン」のイメージと一体化してしまっているからだ。視覚による誤認の可能性も含めて「空中で発見されたが特定されていない何らかの現象」をUAPとして定義し直し、軍内部での認識も刷新することになった。

Photo by iStock
 

それにしても、なぜ、いま再びUFO/UAPなのか?

転機となったのは、2017年12月16日にNew York Timesが公開した記事(“Glowing Auras and ‘Black Money’: The Pentagon’s Mysterious U.F.O. Program”)であり、そこで国防総省が進めていたUAPの極秘プロジェクトがスクープされた。

計画名は“the Advanced Aerospace Threat Identification Program(AATIP:高度航空脅威特定プログラム)”で、2007年当時、連邦上院議員のトップ(院内総務)であったハリー・リード(民主党・ネヴァダ州選出)が、同僚議員のダニエル・イノウエ(民主党・ハワイ州選出)とテッド・スティーブンズ(共和党・アラスカ州選出)を巻き込んで2200万ドルの秘密予算(Black Money)を確保するところから始まった。

その予算の下でAATIPは2008年から2012年まで実施された。だが、先ほどのNYTの記事によれば、予算が切れた後も、UAPを特定するプロジェクトは継続されていたのだという。

AATIPを進めた3人の上院議員は、リードが「エリア51」のあるネヴァダ、イノウエがハワイ、スティーブンズがアラスカと、いずれも州財政が連邦軍事予算によって大きく左右される州から選出されていた。

何れにせよ、このNYTの報道をきっかけに、ともすればトンデモ案件として見られていたUFOがUAPとして真剣に取り扱われる機運が高まった。その変化に貢献したのが、先ほどのNYTの記事に執筆者として名を連ねていたレズリー・キーン。インディペンデントの調査ジャーナリストである彼女は、2000年頃から継続してUFO/UAPの目撃事件を追いかけていた。

関連記事

おすすめの記事