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生命保険「間違いだらけの営業トーク」にダマされない3つの方法

日本生命の元営業マンが教えます

まともな教育を受けていない営業マン、多数

私は、1995年から大手生保の日本生命で約10年、複数社の保険を扱う代理店で約5年、営業の仕事をしていました。

その後、独立して既に10年ほどになります。ただ、保険商品のトレンドなどは変わっても、ほとんど変わっていないと感じることもあります。それは、「保険会社の営業部門ではまともな金融教育が行われていない」ことです。

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今回、自著『生命保険は「入るほど損?!」』新版の改訂原稿を執筆するにあたって、複数の保険の専門家たちに取材する中、あらためて痛感しました。

近年、長寿化を背景に老後資金準備などへの関心が高まる中、保険会社でも、資産形成や運用目的で販売される保険商品を数多く扱うようになっています(以下、便宜的に「貯蓄商品」と表記します)。こうした商品は保険料が高額になりやすく、家計の負担も大きくなりがちです。

しかし、これらを顧客に案内する保険会社の営業担当者、あるいは保険代理店のスタッフ(以下、まとめて販売員と呼びます)は、多くが十分な金融教育を受けていません。顧客は、不明瞭で怪しげな説明をもとに、契約するか否かを判断しなければならないのです。

こうした商品で損をしないためには、どこに注意すればいいのでしょうか。本記事では保険の商品設計にかかわる専門家たちの証言をもとに、「生保の貯蓄商品で損をしないために知っておくべき3つのポイント」を紹介します。

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