提供:伊藤忠商事

長崎県対馬市の海岸に打ち上げられる、海洋プラスチックごみ。それらをアップサイクルする取り組みを行っているのは、総合商社の伊藤忠商事です。プラスチックの取り扱い量が“世界2位”の企業だからこその責任とは。

海洋プラスチックごみの
資源化までの道のりと課題。

日本海に浮かぶ長崎県の離島、対馬。リアス式海岸や原生林などの豊かな自然を誇る美しい島だが、その海岸に、今、多くの海洋プラスチックごみが打ち上げられていることを知っているだろうか。それらのプラスチックごみをアップサイクルする取り組みをはじめたのは、伊藤忠商事(以下、ITOCHU)だ。

入り江が複雑に入り込んだ、対馬の美しい海岸。しかしよく見ると、海辺に広がっているのは、打ち上げられた大量のプラスチックごみだ。九州と朝鮮半島の国境にある対馬は、海流が日本海へ流れ込む入り口であること、大陸から季節風が吹くことなどの条件が重なり、海洋プラスチックごみが日本で最も多く流れ着いてしまう立地だという。

2019年、アメリカのリサイクル会社TerraCycle®と資本・業務提携を結んだITOCHUは、対馬で回収された海洋プラスチックごみを選別・粉砕して資源化。新たな製品へとアップサイクルする。これまでに、日本サニパックと共同で開発したごみ袋を対馬の清掃ボランティアへ提供したほか、対馬市や壱岐市などのファミリーマートに海洋プラスチックごみ由来の買い物かごを導入するなど、ITOCHUグループと地域が一体となり実用化を進めている。今後は、花瓶、ボトルといった雑貨も展開していく予定だ。

約2年がかりでようやく商品化まで辿り着いたこのプロジェクト。ITOCHUの化学品部門化学品環境ビジネス統轄の小林拓矢さんは、海洋プラスチックごみを資源化するにあたり、さまざまな困難があったと振り返る。

「海洋プラスチックごみは劣化しているため品質をどう担保するか、素材の判別も難しいのでどう選別するか、また、効率よく運搬するにはどうすればいいかなど、課題は山積みでした。そこで、私たちがこれまで培ってきたネットワークを生かし、協力工場やパートナーを探し出したのです」

ITOCHUは、プラスチックの取り扱い量が卸業者として世界2位。年間300万トン以上ものプラスチックを取り扱う実績と蓄積されたノウハウ、築いてきたネットワークがあるからこそ実現できたという。それと同時に世界2位の企業だからこそ、この課題に取り組まなくてはならない責任があると、小林さんは続ける。

「環境関連のプロジェクトを立ち上げるにあたり、プラスチックごみ問題は無視できないものでした。ただ、私たちとしては、プラスチックを完全に“悪”だとは思っていないんです。例えば、プラスチックがないと食品を保存できず、フードロスに繋がる。SDGsの観点からもプラスチックはいろんな場面で役に立っているので、負の側面を抑えつつ、できるだけ環境に配慮した別の素材に替えていくなど、バランスを考えながら環境負荷の低減を模索していきたいです」