2021.07.19
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人気の「DX人材」。最適なマッチングを実現させる採用戦略とは?

DX人材育成セミナー

DXを4つの構造に分解する

ではDX人材の採用・育成を考えるにあたって、そもそも「DXそのもの」をどのように認識すべきなのか。枝廣氏は下記の4つの構造に分解することが可能だと説明する。

(1) 働き方DX
(2) システムDX
(3) プロダクト・サービスDX
(4) 産業DX(技術革新)

まず1つ目の「働き方DX」はリモートワークの推進や業務フローのデジタル化などが挙げられる。単純にソフトウェアを使えば良いと言うことではなく、通信環境の保全や情報漏洩を防ぐセキュリティーを構築するなどの技術が必要だ。またSlackなどのコミュニケーションツールを導入することも「働き方」のDXと捉えることができる。

次に「システムDX」だ。顧客や売上の管理ツールの導入など、SaaSツール導入による業務の効率化などが該当する。またデータを分析・可視化して事業の意思決定につながるような取り組み、また大きなデータベースを抱える企業にとってはデータベースをより早く見られる状態にしておくことなども含まれ、インフラ系の知識経験が豊富なエンジニアを採用していくことが必要になる。

3つ目に「プロダクト・サービスDX」だ。わかりやすい例はEC化だろう。枝廣氏によると、DtoCのマーケットは拡大を続けており、採用においてもDtoC企業におけるDX人材の採用の加速度はすさまじいと言う。また既存商品のオンライン商品化やWeb化、アプリ化による代替なども含まれ、ビズリーチでもWeb展開のサービスをアプリに変更して大きな改善が見られている。

最後は「産業DX」だ。枝廣氏は「これはイノベーションと言ったほうが近い」と言う。例えばシェアードサービスがその例だ。先端デジタル技術を使った新サービスのリリースで、直近で言えばUber Eatsや出前館などがトレンドになっているが、かつてはなかった新しいマーケットが現れたのは先端デジタル技術を使った新しいプロダクトの開発によるものだ。

振り返って枝廣氏は「働き方DXから産業DXにいたるまで、どの分野においても様々な知識と経験が必要になってくる」と指摘。そして「採用する側」がこのことを理解していないと人材採用は厳しくなるという。

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