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首都圏の中古マンション「売れる街」「売れなくなった街」を実名公開する

中古の「価値上昇ランキング」を掲載
東京カンテイが『2020年中古マンションリセールバリュー』を発表した。これは、10年前に新築分譲されたマンションが、現在の中古マンション市場で、いくらで取り引されているかを調べて、分譲価格と比較したものだ。首都圏ではリセールバリューが164.3%と分譲価格より6割も高くなった駅があるかと思えば、同じ路線でも1割以上下がっている駅もある。資産価値を重視するなら、十分に注意しておきたい点だ。
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首都圏マンションは10年前の分譲時より高く売れる

東京カンテイのリセールバリューというのは、10年前に分譲されたマンションがあった駅のうち、現在も取り引きが活発で比較が可能な駅を抽出、現在の取り引価格が分譲時価格の何%になっているかを算出したものだ。

分譲時価格が5000万円で、現在の取り引価格が6000万円に上がっていれば、リセールバリューは120%で、4000万円に下がっていればリセールバリューは80%になる。

リセールバリューの数値が大きいほど資産価値が上がっていることを意味するわけだが、首都圏のリセールバリューは、図表1にあるように、2018年には91.4%だったのが、2019年には94.3%に上がり、2020年には101.9%と、ついに100%を超えた。

つまり、首都圏の平均的なマンションであれば、10年前の分譲時の価格より値上がりしているわけで、物件によっては大きな値上がり益を享受できる可能性が小さくないことを意味する。

これはいうまでもなく、この1年間で急激に中古マンション価格が上昇したためにほかならない。

図表1 首都圏マンションの坪単価とリセールバリューの推移
(資料:東京カンテイ『2020年中古マンションのリセールバリュー(首都圏)』107RV_shuto.pdf (kantei.ne.jp)
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図表1のブルーの棒グラフにあるように、新築マンション平均坪単価は2018年が214.2万円、2019年が222.3万円、2020年が221.0万円とさほど変化がないのに対して、分譲から10年後の現在の中古マンションはオレンジの棒グラフにあるように、平均坪単価は2018年が202.2万円、2019年が217.0万円、2020年が231.9万円と急上昇している。

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