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「企業YouTube」チャンネルが再生数で伸び悩むときハマる「3つの落とし穴」

日本の月間アクティブユーザー6500万人ーー。今や老若男女問わず利用している動画共有プラットフォームYouTubeは、企業からも熱い視線を注がれている。顧客との接点として、かつてTwitterやInstagramでの自社アカウント開設が相次いだように、企業のYouTubeチャンネル開設も今や当然の流れだ。

しかし、考えなしで自社のチャンネルを開設し動画をアップロードしても、登録者数も再生数も伸び悩むことだろう。YouTubeの特性を理解しなければ、せっかくのチャレンジも失敗に終わる。

企業YouTubeチャンネルにはどんな「落とし穴」がつきものなのか。また、プロが動画を制作するときに大事にしているポイントとは。これまで数多くの企業YouTubeチャンネルの立ち上げ・運用をリードしてきた実績がある株式会社BitStarが、2021年3月に主催した講演「企業YouTube活用のキホン」をもとに、同社の執行役員、泊大輔氏が解説する。

取材・文/黒川なお

もはや若者だけのメディアではないYouTube

コロナ禍で動画の需要がますます高まる中、動画共有プラットフォームYouTubeのマス化が急速に進んでいる。

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グーグルによると、2020年9月の日本の月間アクティブユーザーは6500万人を超えているという。Facebook、Twitter、Instagramの月間アクティブユーザーはそれぞれ2600万人、4500万人、3300万人(それぞれ2019年、2017年、2019年のデータ)なので、YouTubeはそれらを上回り、最大級のSNSと言っていいだろう。そして遠くない未来に月間アクティブユーザーはさらに増え、7000万人を突破するのではないかと言われている。

日本の人口は1億2557万人(総務省『人口推計 2021年(令和3年)1月報』)だから、6割弱もの日本人がYouTubeを利用していることになる。驚くべき数字だ。YouTubeが若者中心のメディアだったのは、今はもう昔の話なのだ。

「現在は、中高年のユーザー数が急激に増加しています。総務省が出しているデータによれば、YouTubeの利用率は40代50代で75%以上、40代に限っていえば80%を上回ります。また、マクロミルから出た最近のデータによると、2020年の中高年層のYouTube利用時間は、2019年比で1.5倍ほど伸びています。若者だけのメディアではなくなってきている。これがYouTubeの最近の特徴です」


拡大画像表示総務省「令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」より

こう話すのは、株式会社BitStar執行役員の泊大輔さんだ。
※以降、但し書きのない「」内は泊さんの発言

「あとは、テレビ画面でYouTubeを視聴する人が今すごく増えていて、グーグルによると1500万人以上と発表されています。前年比で実に2倍以上の伸びです。もともとテレビ番組を見ていた視聴者が、テレビ画面でYouTube動画を見る機会が増えているのです。ですからYouTubeのユーザー層も、おのずと徐々にテレビの視聴者層に近づいている。これも最近のYouTubeの特徴です」

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