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就活で「志望企業」ができたら、絶対に調べるべき「5つのポイント」

もう「業界研究」は役に立たない

まもなく6月。2022年卒学生たちを対象とした大手企業の新卒採用の本格選考と内々定が一挙に出始める季節だ。コロナ禍2年目で就職活動が思うように進まない学生にとっては不安も大きいだろうが、そもそも日本の就活はいつ何をするか一般的なスケジュールが決まっており、その流れに沿って行動すれば進むものだった。

ただ、元リクナビ統括編集長で、青山学院大学で長年教鞭も執り、この度「Eラーニング 新入社員のはたらく心得」をリリースした、人材育成支援企業(株)FeelWorks代表取締役の前川孝雄氏は、就活で重要視すべき視点が変わってきたと言う。将来の可能性あふれる若者が充実したキャリアを歩み、企業社会の健全な発展に寄与していくための就活のあり方を考える。

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業界研究が意味をなさなくなってきた

世界でも珍しい日本の新卒一括採用システム。学生にとっての就職活動は、企業にとっては将来の幹部候補となるメンバーを選ぶプロセスであり、日本の特徴とされるメンバーシップ型雇用への入り口となっている。

選考のためではないとはいえ、大学3年生(一部2年生からの参加も)夏に大手企業中心に実施するインターンシップ参加に始まり、秋からの業界研究や企業研究とOB・OG訪問、冬の自己分析、翌年の1〜3月に合同企業説明会に参加しながらエントリーシート提出、4年生になる春前後に個別企業の説明会に参加し志望企業に応募、選考解禁の6月から一気に適性検査→グループ面接(グループディスカッション)→個人面接→内々定とスケジュールが決まっている。ここで納得のいく結果が得られなかったが学生は、夏から秋の大手企業の二次募集や中小企業の選考に進むことになる。

もちろん、このスケジュールに則らない企業もあり、水面下での選考もあり得るが、概ねいつ何をすればよいか決まっているため、流れに沿って行動していれば進むものだ。昨年はコロナ禍でスケジュールに遅れが出たり、グローバルスタンダードとして即戦力重視のジョブ型雇用へシフトの動きから、就活ルールの取り決めは経団連主導から政府主導に移ったものの、今もなお「新卒一括採用の就活」は社会人デビューへの主たる道筋になっている。

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