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合コンの幹事、遊牧民との交渉、ツアーガイドまでやる!謎に包まれた「総合商社の仕事」の本質

徳永 勇樹 プロフィール

総合商社のビジネスモデル

では、具体的に総合商社のビジネスモデルはどのようなものか。一言でいえば、「安く買って高く売る」「長期的な事業への出資によるリターンを得る」である。

まず、イメージしやすいのは、総合商社の伝統的な商売といえる貿易である。日本製(時には日本以外の国の商材も扱うこともある)の商品を国内または海外の会社に販売し、売価格と買価格の差額からその他のコストを引いた分が利益となる。また、石油ガス、食品、機械、自動車など多岐に渡る商材を扱う。「カップヌードルからロケットまで」とはよく言ったものだ。要するに、「何らかの商材を安く買って高く売る」、伝統的なビジネスモデルだ。

一方で、商社は商材だけではなく、会社そのものを買うこともあり得る。例えば、100億円の価値の会社があったとき、株の一部もしくは全部を買うことで株主(持ち主)になる。その会社が成長し配当を出すことで毎年安定した収益をあげ、時には株や会社自体を売却して売却益を得る。その目的のため、自社の社員をその会社に送り込み、長い目線で経営に参画して企業価値を上げるのだ。

 

この2つを、それぞれ「トレード(貿易)」と「事業投資」と呼ぶ。

総合商社はこの2つを同時に行う。総合商社の株主総会ではしばしば「トレードと事業投資の両輪」という表現がなされるが、特に事業投資に力を入れている企業が多い。トレードは商社の伝統商売ではあるが、利益率が劇的に向上することはあまりない。商材にもよるが数%の利益率の商売だけでは巨大組織の台所を賄いきれない。

それに対して、事業投資はトレードに比して巨額の資本を使い、ハイリスクハイリターンであることが多いので、上手く行けば数百億・数千億円単位で利益を生み出すこともある。

また、自社のポートフォリオに天然資源の権益を持つ会社は、資源価格の値上がりによって高収益をあげている。三菱商事や三井物産は特に天然資源の保有率が高いことで知られ、天然資源が両社の利益を下支えをしているという見方もある。

以上を聞いて「じゃあ、儲からない貿易はやめて事業投資だけやれば?」と思われる人かもしれないが、なかなかそうはならない。なぜなら、投資話はたいてい貿易における取引先や顧客から持ち込まれることがほとんどだからだ。「たいして儲からないから」という理由で大切なパートナーを切り捨てるような判断はされづらいのが実情だ。

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