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「3年でやめる若者」は相変わらず3割…それはオジサンが思うような「深刻な事態」なのか?

4月。新入社員たちのフレッシュな姿を見かける季節だ。大卒新入社員の30%以上が3年以内に離職するという「若者の早期離職問題」が、企業の頭痛のタネになって久しい。時間とお金と労力をかけて採った若手社員が一人前になったとたんに退職されては困ると、多くの企業が定着や引き留めに注力しているが、全体としては早期離職傾向に歯止めがかかっているとはいえない。

なぜ若者は辞めるのか? 様々な指摘がなされているが、元リクナビ統括編集長で、青山学院大学で長年キャリアデザインの教鞭も執る人材育成支援企業(株)FeelWorks代表取締役の前川孝雄氏は、企業はそもそも若者の早期離職は本当に問題なのかから問い直し、人材育成と組織成長のあり方も見直す必要があると言う。なぜここまで若者の早期離職が問題になるのか? からその理由を解き明かし、今後の方向性を提議する。

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大卒新入社員の「早期離職」問題

今から4年前の平成29年3月に卒業した新規学卒就職者のうち、大卒者の32.8%、短大など卒者の43.0%、高卒者の39.5%、中卒者の59.8%が就職後3年以内に離職している(「新規学卒就職者の離職状況(平成 29 年3月卒業者の状況)」(厚生労働省・令和2年10月30日)による)。

平成時代には、ざっくり中卒の7割、高卒の5割、大卒の3割が3年以内に辞めるという「七五三現象」という言葉まで生まれた。大学進学率の高まりとともに、幹部候補生である大卒者の離職率を特に問題視する「3年3割問題」は長く企業の頭痛のタネとなってきてきた。

実際、学歴別で「就職後3年以内離職率」の推移を見ると、大卒は平成7年に32.0%と3割を超えてから、多少の波はあるものの、平成21年の28.8%を除き、ほぼ一貫して20年以上30%超えとなっている。

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