外国人投資家は知っていて、日本人だけが知らない「東京の価値」の正体…!

「儲かる商売」は目の前にある

東京に投資が集中している

昨年4月14日、中国・武漢発のウイルスが世界に暗雲をもたらし始めたとき、「コロナ危機で、じつは日本が『世界で一人勝ち』する時代がきそうなワケ」という記事を書いた。

その後も、昨年8月14日の記事「日本が『有事』にめっぽう強い『これだけの理由』」、8月19日の記事「もうすぐ、日本が『宇宙ビジネスで一人勝ち』する時代がきそうなワケ」、2月28日の記事「1400年の歴史、世界最古の会社が日本に存在している…!」など一連の記事で、「日本の明るい未来」と「一人勝ち時代の到来」について語ってきた。

これらの記事には、3月4日の記事「コロナ亡国--過剰対策が日本の若者の未来を閉ざす」などで述べたオールドメディアや政府のプロパガンダに踊らされない「冷静・沈着・理性的」な判断を行える人々からの少なからぬ支持をいただいた。

by Gettyimages

しかしながら、日本国民の多くはいわゆる「コロナ脳」に汚染されている。さらに1990年頃のバブル崩壊以来、オールドメディアが「日本はだめだ」と喧伝して「諸外国に比べて日本は……」の枕詞を乱発している。

確かに、1990年頃のバブル崩壊以来の日本経済が好調であったとは言えない。しかしながら、投資の神様バフェットが建国以来の成長を礼賛する米国でも、1929年のウォール街大暴落に端を発する大恐慌や1975年の事実上のベトナム戦争敗戦後の「暗く長いトンネル」を抜けてきた。

バフェットが強調するのは「長期的な米国の成長には揺るぎない自信がある」ということだが、その米国でも「数十年単位の不調な時期はあった」のだ。

その不調な時期を乗り越える底力が米国社会に存在しているという「確信」が、彼が米国の将来を楽観できる理由だ。

3月6日の記事「投資の神様・バフェットが『日本の商社』に投資した『本当の理由』がわかった…!」の答えは「日本企業を代表するインデックスとして総合商社5社の株式を購入した」である。

 

川上から川下まで多種多様なビジネスを展開している総合商社は、コングロマリットとしてバークシャー運営の参考になる面があるが、それ以上に「日本の成長そのものを買う」のにうってつけなのだ。

バフェットや私だけではない。昨年の東京圏への外国人の不動産投資の状況を見ると、彼らも急速に「日本の価値」を見直し始めているように思える。

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