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「マンション上昇率トップ100」を分析して分かった「価値が上がる物件」の共通点

1200万人が使うサイトのビッグデータを利用

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首都圏マンションの価格上昇が著しい。

公益財団法人東日本不動産流通機構発表の首都圏不動産流通市場の動向(2020年)によれば、成約物件の平米単価は8年連続で44.5%も上昇。成約物件価格も8年連続で上昇し、3,500万円台まで回復した。

しかし、マンション価格の平均値が上昇する一方でバラつきもある。こうした市況を受けて、新築時に買った価格よりも大きく値上がりしたマンションも多いが、下落するマンションも少なくない。

では、資産性は何に左右されるのであろうか。「駅徒歩5分以内」、「20階建以上」、「総戸数100戸以上」など駅近、タワー、大規模などが資産性を決める要素として語られることが多いが実際はどうなのだろう。

このたびWEBサイト「街とマンショントレンド情報局」を運営する筆者が、年間約1200万人が利用するマンション情報サイト「マンションレビュー」(https://www.mansion-review.jp/)を運営し「不動産×WEB×ビッグデータ」の領域で、さまざまな不動産テックサービスを開発・展開する株式会社ワンノブアカインドの協力を得て、過去15年間に竣工した新築マンションの首都圏騰落率トップ100を抽出。竣工時から資産価値が上がったマンションの傾向を分析した。なお対象は、70平米以上の住戸を含む実需タイプのマンションとした。

では、ランキング100のうち、1位から10位までのマンションをまずは紹介しよう。

 
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