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コロナと「パチンコ離れ」のダブルパンチ
パチンコ業界の苦境は、さらに深刻な状況になってきている。
2回目の緊急事態宣言中、飲食店が営業短縮するなか、通常どおりの営業を続けるパチンコ店がほとんどだった。にもかかわらず、売上げは「前年の8割程度」（パチンコ店店長）と言う。
経済産業省が発表している「特定サービス産業動態統計調査」によると、パチンコホールの売上高は2019年10-12月が791,140百万円だったのに対し、2020年の同時期は641,598百万円と、前年比およそ81%に落ち込んでいる。
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パチンコ店の売上げが下がれば、当然ながらパチンコ台の売れ行きも落ちていく。
「ただでさえ近年は、『パチンコ離れ』が加速し、閉業するパチンコ店も増えていました。出玉基準の見直しが厳しくなり、『勝てなくなった』のが最大の理由ですが、分煙化の流れも影響しているかもしれません。
そこにきてコロナのダブルパンチです。SANKYOなど大手パチンコ機メーカー各社では、販売台数見込みの下方修正が相次いでいます」（経済アナリスト）
2020年11月、セガサミーホールディングスはグループ会社7社650人の希望退職を募集すると発表。大手の人員整理の発表に、業界から驚きの声が上がった。
また、傘下のセガエンタテイメントが、ゲームセンター事業から事実上の撤退を決めたことのインパクトも大きい。
週刊現代
中村 淳彦
竹内 健登
金子 大輝
