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ユニクロ、任天堂、ソニーも…日経平均急落で起こる、3月株価「波乱の幕開け」

「底が見えない」不安感

「バイデンショック」の序章なのか?

2月26日の日経平均株価の終値は2万8966円、前日比1202円安まで急落した。-3.99%という下げ幅は、4年8ヵ月ぶりだった。

2月8日以来の2万8000円台まで下回った日経平均だが、市場では「続落」への危機感が強まっている。

「米市場で長期金利急上昇を受けて、米株相場は大幅に下落し、警戒感が強まったことが今回の株安につながっています。超低金利で市場に投入されてきた大量のマネーが引き上げられるかもしれないと、上げ調子だった市場が一気に冷ややかになりました。

一部では『バイデンショックの序章か』というような声も上がっています。投資家からは、『今回の株安は思ったよりも底が見えない』という声も多く聞かれます」(株式アナリスト)

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日本株でいえば、ここ最近好調だった銘柄も軒並み下げたのが今回の「大引け株安」の特徴だ。結果的に、東証33業種のすべての業種が下落した。

個別の銘柄を見てみよう。まず、ファーストリテイリングソフトバンクグループソニートヨタ自動車任天堂など、株高を支えてきた企業の株が、軒並み値を下げたことが大きく響いている。

そして、コロナ禍で株高が続いていたハイテク株の下げが顕著だった。

村田製作所東京エレクトロンアドバンテスト太陽誘電がその一例。特に顕著だったのは、この1年間右肩上がりを続けていた日本電産だった。

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