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米国「ロビンフッド狂乱相場」個人投資家の大群はどこへ向かうのか

日本の当局も対岸の火事では済まされない

GameStop株高騰の背景

依然として続くコロナ過にあっても、世界の株式市場は異常な熱を帯びている。各国の中央銀行による超金融緩和政策が市場にマネーを供給し続け、膨張したマネーフローが株式市場に向かっている。

こうした状況は、リーマンショック後の株式市場にも類似点を多く見出すことができ、経済危機の後にはリスク性資産の高騰が追随してくるのは市場サイクルの一部ともなりつつある。

しかし、そんな右肩上がりの米国株式市場において異常な動きを牽引したサービスがある。手数料無料株式投資アプリ「Robinhood(以下ロビンフッド)」だ。

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ミレニアル層から人気を爆発させた本サービスは、非常に簡単な操作で株式の売買を可能にするUIと、取引手数料無料という2軸で新たな投資層を開拓した。しかも、高いレバレッジをかけることにより、よりギャンブル的な形で、株式投資を可能としている点が若者の心にヒットした。

ロビンフッター(ロビンフッドの利用者)の中には、「ロビンフッド長者」とも呼ばれる億万長者が生まれ、それを目指す形で株式投資の初心者たちが次々と参入しつつある。

そんなサービスの手のひらの上で踊らされ、株価が乱高下することとなった銘柄が「GameStop」だ。

ゲームの小売大手であるGameStopは、オンライン通販大手にパイを奪われただけでなく、ゲーム市場のデジタル化も相まって、売上は長期間低迷を続けていた。こうした状況において、ここ数年毎年2桁下落の株価となり、2008年に約50ドルであった株価は、2021年年始には17ドルまで落ち込んだ。

これだけの情報であったら、競争の熾烈な米国市場においてよくある「栄枯盛衰」の寓話通りなのだが、GameStop株は違った。

 

企業業績自体はコロナ過での都市ロックダウン等を経て、引き続き大幅な低迷に苦しんでいたのだが、そうした状況にもかかわらず、あるオンラインコミュニティに集う個人投資家たちが同社の株を購入し続けていたのだ。

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