73歳の島耕作が「新型コロナ」に感染…! なぜうつってしまったのか?

著者・弘兼憲史氏に事情を聞いた
弘兼 憲史

島耕作の今後の活動にも影響が

――withコロナの時代となって従来のビジネスモデルも変化しつつあります。島耕作は経営者としてそのあたりをどう見ているのでしょうか。

弘兼:島耕作の現在の立場である「相談役」は会社法にはない任意の制度で、いわばご隠居様。助言することはあっても、テコットの経営に携わることはありません。だから、会社の利益のためというよりも、経済団体の幹事として中小企業を支えるために経済を回していくことに重きを置いて活動しています。

いま、金融機関への貯金額が過去最高に増えているそうです。飲食業など苦境に陥っている業界がある一方で、コロナの影響がない企業の人間は巣ごもりでお金を使わないので、かえって裕福になっていたりするんです。しかし、これは経済の停滞を意味していて、決してよいことではありません。

もちろん、ひっ迫する医療現場のことも考えなければなりません。感染防止と経済のバランスを見ながら、どうやったらその格差を是正できるのか、島耕作も今後の課題だと考えていると思います。

著者の弘兼憲史氏/撮影・西崎進也

――相談役になってからスポーツビジネスに力を入れていきたいと話していた島耕作ですが、東京五輪も延期され、状況が変わってしまいました。今はどの分野に関心があるのですか。

弘兼:コロナ禍のいま注目しているのは、テレワークの普及によって新たに生まれたビジネスです。多くの仕事が会社に行かなくても対応できることを身をもって体験したことで、日本のビジネスシーンは大きく変わっていくでしょう。

実際、首都圏の企業誘致に力を入れる地方自治体もあるし、子どもがいるなどの理由で自宅での仕事が難しい人のためにテレワークの場所を時間貸しするようなビジネスも生まれています。島耕作もそういうところに興味を持っていくのではないでしょうか。

 
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モーニング編集部