HPVワクチンの二の舞になってはいけない

知念医師をはじめ、今回、事実と違う新型コロナワクチンのネガティブ情報に医師たちが一斉に反応した背景には、過去の苦い思いがあるからだという。

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それは、子宮頸がんを予防する「HPVワクチン」だ。HPVワクチンは、2010年に定期接種が始まったが、副反応報道が過熱し、2013年から厚生労働省は、定期接種ではあるが積極的な接種の呼びかけを取りやめた。それによって、事実上自治体からの通知もなくなり、ほぼ止まった状態になってしまった。最近やっと、一部自治体で定期接種の告知が再開されている。

この件は、医療者にとってトラウマになっています。副反応報道が出たとき、科学的根拠を示される前に、世論が一気に不安に傾き、そこから復活できませんでした。それによって先進国では唯一、HPVワクチン接種がほぼ行われないという事態が発生してしまいました。

もちろん、副反応の報告があればそのことに関してきちんとケアと調査することは絶対に必要なことですが、あのときは恐怖感だけが先行し、メディアも一斉にそちらの方向に流れて過熱しました。その後、根拠がある副反応調査報告(※3)が上がっても、そのことは報道されず、今もなおHPVワクチンの副反応に対してネガティブなイメージは払しょくできたとは言い切れません。

でも、その間に毎年約1万人もの女性が子宮頸がんに罹患し、この病気で年間2900人が命を落としています(※1)。ワクチンがあれば救える命や、発症率が高い20~30代で子宮全摘という決断をしなくてはいけない女性たちをもっと減らすことができたのです。実際、接種率と検診率が高いオーストラリアでは、2028年にほぼ子宮頸がんの患者がいなくなると推計されています(※2)。日本では発症数が年々増加しているのに、世界では撲滅できる国が出てきているのです。

この苦い経験を繰り返してはいけない、恐怖だけを過剰に煽る報道は避けなくてはいけない。こうお話すると、“副反応を隠そうとしている”と誤解する方がいますが、そうではなく、副反応に関しても包み隠すことなく、科学的なデータを冷静に伝えることが必要です。

また、新型コロナワクチンをするもしないも、最終的には絶対に自己判断に委ねるべきだと思っています。接種を妨害するのも接種を強制するのも避けるべきだと思います。だからこそ、医療者やメディアが今やるべきなは、皆さんが個人の意思でしっかりと接種の是非を判断できるよう、正しい情報を提供することだと思うのです」

他国では女の子だけでなく男の子への接種も進んでいるHPVワクチン。日本だけが取り残されたままだ。photo/Getty Images

※1:https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2405852117300708
※2:2019年のがん統計予測/国立がん研究センター情報サービス
※3: Hall MT ら. Lancet Public Health. 2018 Oct 1. doi: 10.1016/S2468-2667(18)30183-X.