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テレビ局の制作費激減で「芸能人の貧困化」が止まらない…「ギャラ前貸し」が大問題に…!

テレビの広告収入が激減

新型コロナウイルスによる影響で、お笑い芸人やタレントなどの仕事が激減している。

ソーシャル・ディスタンスを取らせるため、テレビ番組は以前より少人数のスタジオトークが増え、外を出歩く収録、いわゆる外ロケも減ったこともあるが、最大の理由はテレビ局の昨年4~10月期の広告収入が大幅に減ったことだ。

ある局のCS番組はスポンサーが見つからないままCM抜きで放送、他番組の紹介を挟むという事態に陥ったほどだ。

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結果、番組予算が削られ、声がかからなくなったタレントが多数いる。

「バーターで入っていたタレントでさえ降板になっているほどで、こんなことはテレビ業界で30年働いてきて初めて」と言うのは民放ディレクター。バーターというのは、人気タレントを起用する代わりの交換条件として、同じ事務所所属のタレントも一緒に起用してもらうことで、つまりは事務所サイドの抱き合わせ商法のようなものだが、局が余分な人件費を支払えなくなっているということだ。

「中でもタレントのギャラが高いのが長寿番組で、中には毎年のようにギャラアップを求めるタレントもいますが、局はあえてその交渉を破談させて番組打ち切りに動いています」(同ディレクター)

ビートたけしや小倉智昭といった大物タレントの番組が終了するのもコロナ不況が後押ししたものだといわれる。その不況はテレビのみならず、あらゆるエンターテインメント業界を直撃しており、映画や舞台の予算減や、劇場などのライブも続々中止や規模縮小、さらには企業がタレントを起用して商品をPRするイベントの数もかなり減ってしまった。

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