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トヨタ、日産も青ざめる…「電気自動車市場にアップル参入」のヤバいインパクト

自動車市場の価値が、根本的に変わる

巨大IT企業が続々とEV(電気自動車)製造に参入している。自動車が内燃機関からEVにシフトすれば産業構造が激変し、簡単に新規参入が果たせるようになることは周知の事実だったが、とうとう、この動きが現実的な段階に入り始めた。既存の自動車産業が従来の構造を維持できなるのは確実であり、各社は本格的な体制スリム化を余儀なくされるだろう。

とうとうやってきたコペルニクス的転回

2020年の年末、英ロイターなど海外メディアが、一斉に米アップルが自動車産業に参入すると報じた。同社は正式に発表していないが、EV製造に乗り出す計画を持っていることはよく知られており、今回の報道はほぼ事実と考えてよいだろう。

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アップルだけでなく、中国の先端的なIT企業も自動車分野への進出を表明している。全世界で5億人以上が利用する中国の配車アプリ最大手「滴滴出行(ディディ)」は配車サービス専用のEVを昨年末に発表しており、2025年をメドに100万台規模の利用を目指す方針だ。同じく中国のネット大手の百度(バイドゥ)も自動運転システムを搭載したEVの製造販売に乗り出すと発表した。

IT企業による一連のEV参入について、単純に他業種が自動車製造に乗り出してきたという単純な解釈はしない方がよい。日本ではいまだに自動車産業のパラダイムシフトについて誤解している人が多いのだが、IT企業が製造するEVは、自動車にITの機能を加えた製品ではない。最初にITのサービスがあり、自動車はその付随物でしかないという現実に気付く必要がある。

究極的に分かりやすく言えば、アップルが市場に投入するであろうアップルカーは、iPhoneと連動するクルマではなく、iPhoneにクルマという機能を加えた製品である。批判を承知で言うが、アップルにとってクルマというのは、イヤホンや外部スピーカーなどと同様、単なるスマホの周辺機器でしかない。

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