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マンション・戸建ての購入、2021年にやってくる「意外すぎる落とし穴」に気づいていますか?

2020年、不動産業界は活況に沸いていた。しかし、2021年にその盛り上がりが続くことはない——。『激震! コロナと不動産』(扶桑社新書)を上梓したジャーナリストの榊淳司氏が継承を鳴らす。

コロナバブルだった2020年

2020年、不動産業界は時ならぬ「コロナバブル」に踊った。

新型コロナの国内感染が広がりだした昨年3月頃、不動産市場には、近い将来、相場が崩れるのではないかという「先安観」が漂っていた。大手のマンションデベロッパーは仕入れをいったん止めて、市場の様子を窺っていた。

その空気が変わったのは、1度目の緊急事態宣言が解除された6月以降である。都心人気エリアで販売されている新築マンションのモデルルームには見学の予約が殺到した。中古マンション市場でも、突然にわかな活況となった。一部エリアでは物件が不足して、値上がりさえ起こったのだ。

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一方、緊急事態宣言によって急速にテレワークが行われたことで、都心と近郊エリアの新築の戸建てが猛烈な勢いで売れだした。そもそも供給数が限られていた市場だが「出せばすぐに売れる」という状態になった。

その様子を見て、大手デベロッパーもマンション用地の仕入れを再開。またしても事業用地の奪い合い状態となった。ただ、以前のように驚くような値上がり現象は見られない。せいぜいが現状維持、といった具合だ。しかし、土地の値段は下がっていない。それが今の現実である。

コロナによって年末ころには価格が下がるだろう、という2020年春に描いた私の予測は見事に外れた。なぜだろうか?

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