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カリスマ直伝…マイナンバーカードを「おトクに使う6つの方法」&「危ない3つの落とし穴」

黒田 尚子 プロフィール

「2021年10月以降」に起きること

続いて(4)についても、高齢者や既往症のある人は是非知っておいていただきたい

マイナンバーカードを用いて、2021年3月から薬剤情報、2021年10月から特定健診情報、医療費通知情報が閲覧できるようになる点である。

そもそも(1)が実現するのは、各医療機関などが、社会保険診療報酬支払基金および国民健康保険中央会が構築している「オンライン資格確認等システム」とつながるため。

将来的に、これを活用して、各患者の薬剤、手術・移植、透析などの情報を確認できるしくみ(EHR)薬剤・検診等情報を確認できるしくみ(PHR)、電子処方箋などが普及すれば、例えば、外出先や旅行先で、急に倒れて救急搬送されたり、患者自身が過去の薬剤や手術歴を正確に伝えられなかったりする場合でも、安全で適切な医療が受けられる。

「万が一」の時に役に立つ photo/iStock
 

もちろん、これらは個々人のセンシティブ情報の最たるものなので、患者の同意を得た上でという条件付き(病院窓口のカードリーダにマイナンバーカードかざした際、薬剤情報・特定健診情報閲覧について同意ボタンを押すしくみ)。ただ、検診などの情報も把握できれば、重複して検査を受けることもなく、医療費も抑えられる。まさに、患者にとって健康管理や自分が受ける医療の質の向上につながるというわけだ。

最後の(6)についても、2021年10月(2021年9月診療分)から医療費通知情報をマイナポータルで管理ができ、領収書の保管も入力作業も不要になる。

また、2021年分の所得税から、国税庁のシステムと連携することで、確定申告で申告する「医療費控除」が、マイナポータルから申告書作成が自動でできるようになる。

毎年確定申告をしている者にとって、少しでも作業がラクになるのは嬉しいが、2021年9月までの医療費通知情報は閲覧できないので、確定申告の負担が完全に軽減されるのは、2022年分の所得税の申告からになるようだ。

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