3年後、5年後、10年後に「生き残る会社」「消える会社」…371社を実名公開!

2030年、本格的な淘汰がはじまる
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他にも注目すべき企業がある。

「NTTアノードエナジーです。NTTはかつて巨大な交換機を置くための施設を全国に持っていた。

電話がIP化してそのスペースが空いたので、大量のリチウムイオンのバッテリーを設置し、再生可能エネルギーの発電所と組んで、旧来の電力会社に対抗するような送配電のネットワークを作ろうとしています。既存電力の強い競合になると思います」(加谷氏)

ガスは電力同様、重要なエネルギー源として安定需要がある。注目すべきは、水素エネルギー。トヨタと岩谷産業が中心になって進める「水素社会」は、世界で受け入れられるかはわからない。

 

「岩谷産業は『水素社会』という国家事業の中で存在感を示すのは間違いなく、少なくとも今後10年は安泰でしょう。ただし、日本のエネルギーをガラパゴス化させる可能性もある」(小笠原氏)

「インフラとして水素ステーションを作らなければいけないのは、大きなハードル。話題が先行しているが、そこまで大きく成長しないのではないか」(ファイブスター投信投資顧問・大木將充氏)

発電機などを製造する重電も脱炭素の影響が大きい業界である。

「日立は将来性のある事業同士のシナジーを計り、収益力を上げている。組織力でエネルギー分野でも存在感を発揮するだろう」(小笠原氏)

一方、粉飾問題で経営陣が替わり、多くの事業を整理してスリムになった東芝だが、将来の飯の種が何になるかまでは見通せない。家電からエレベーター、防衛事業まで幅広くビジネスを展開している三菱電機はコロナの影響で目先の利益は落としているものの、安定感がある。