3年後、5年後、10年後に「生き残る会社」「消える会社」…371社を実名公開!

2030年、本格的な淘汰がはじまる
週刊現代 プロフィール

EV化に対応できるか

現在、進行しつつあるグレートリセットの影響が最も大きいのが、日本経済の屋台骨でもある自動車産業だろう。海外諸国では、2030年までにガソリン車の新車販売を禁止する動きが出てきており、日本政府も同じ方向の政策を打ち出そうとしている。

「内燃系のエンジンを持つ自動車業界は、まさに正念場を迎えたと言えます。日本のメーカーが得意とするハイブリッド車はガソリン車のカテゴリーから外され、販売可能になるという希望的観測もありますが、現実問題として厳しい。電気を動力とするEVが世界水準になっていくことは間違いありません」(鈴木氏)

自動車業界の盟主トヨタ自動車はどうなるか。

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「開発力とM&A戦略、そして手堅く利益を出していく体制を維持して、10年後も安泰でしょう。しかし、トヨタの一部門ともいえるスバルやダイハツ、マツダなどは次第に苦しくなる可能性があります。

また、トヨタは水素をエネルギー源とする燃料電池車(FCV)の開発を進めているが、これは日本特有のガラパゴスになってしまう可能性が高い。

一方で、国と産業界が従来のリチウム電池よりエネルギー効率の高い全固体電池の開発を進めており、これが実用化されればEV市場でもイニシアチブを取れる可能性があります」(明治大学教授の小笠原泰氏)

一方、本田技研工業は、独自の技術力を維持しながら、競争の激しい自動車市場を捨てて生き残るかもしれない。

「GMに自動車部門を売却し、組織をスリム化しながら小型飛行機やロボットなどの分野に特化するのではないか」(小笠原氏)