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3年後、5年後、10年後に「生き残る会社」「消える会社」…371社を実名公開!

2030年、本格的な淘汰がはじまる

猛威を振るう自然災害。世界は脱炭素化へと舵を切り始めた。もはや環境問題を無視した経営は成り立たない。この大きなうねりの中で生き残ることができる会社は果たしてどこか? 徹底予測する。

鍵は「再生エネとIT」

毎年1月末に、世界の政財界のトップがスイスのリゾート地に集まって会議が開かれる。地球の未来を、そして新しいビジネスの展開を語る上で欠かすことのできない「ダボス会議」だ。

2021年はコロナ禍のため、5月シンガポールでの開催になるが、そのテーマは「グレートリセット」。コロナ後の世界が、旧来の社会システムや価値観をリセットし、まったく新しい形に生まれ変わることを宣言する壮大なテーマだ。

そんな議題に呼応するかのように、アメリカでは環境政策を重視する民主党へ政権が移行し、再生可能エネルギーへの期待が高まっている。

「日本でも、菅義偉首相が所信表明演説で『脱炭素化』を大きく取り上げました。世界的な潮流に乗り遅れまいという危機感の表れでしょう」(経営戦略コンサルタントの鈴木貴博氏)

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コロナ後の数年間、人類は稀に見る大きな変革を目の当たりにするだろう。そして、その変化に対応できた企業だけが激しい生存競争を生き抜くことができる。

本誌は日本企業に詳しい識者6人への取材をもとに、主要371社のうち、今後3年、5年、10年で生き残るところはどこかを表にまとめた。

「重要なポイントは2つ。エネルギーとITです。コロナ危機によって、無駄な接触、移動は避けるという大きな流れができた。そのためにITは不可欠ですし、エネルギー効率が集約化されて石油の消費量が減ります。

あらゆる業界の未来は、この2つを中心に考える必要があります」(経済評論家の加谷珪一氏)

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