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2021年の日本株市場は「本物と偽物がふるいにかけられる年」になる…!

スゴ腕ファンドマネージャーに訊く
マーケットが新型コロナウイルスに多大な影響を受けた2020年。果たして、2021年の株式市場はどのように推移するのか。アセットマネジメントOneにて、長期間にわたり好成績をあげている「DIAM新興市場日本株ファンド」の運用を担当する敏腕ファンドマネージャーの岩谷渉平さんに聞いた。
アセットマネジメントOneの岩谷渉平さん

リモートワーク関連は引き続き好調か

2020年、日経平均株価は2月から3月にかけて暴落し、そこから回復。12月29日には2万7568円と30年ぶりの高値を更新した際には大きな話題になり、その後も好調に推移している。一方で、「実体経済と乖離がある」「バブル崩壊前夜だ」と不安視する声もある。

「そもそも株価の推移は実体経済と乖離があり、株価の方が先行して動きます。たとえば、2020年の2月下旬、日経経平均株価は大幅に下落し、2月の終値は前月比マイナス8.9%。しかし、当時はまだ国内では自粛ムードは薄く、通勤も含め、これまで通りの日常を送っている人が多かった。

株価は実体経済に先行して動いていることを考えると、経済が回復し、我々がその実感を得られるまではあと2~3年はかかるでしょう」

では、2021年はどのような年になるのだろうか。岩谷氏は「本物と偽物がふるいにかけられる年」だと話す。

「2020年は人々の生活が大きく変わったことで、リモートワークのツールや巣ごもり関連グッズなど新しい商品やサービスが次々と登場しました。2021年は、数あるそれらの商品がふるいにかけられ、本当に質のよいもの、必要とされるものだけが選別される年になるでしょう」

 

2020年、新たな課題として浮上したのが、役所をはじめとする公的機関の事務手続きだ。特別定額給付金や持続化給付金をはじめとする給付金関連や、マスク配布などでは、その事務手続きの煩雑さやスピードの遅さが問題視された。

「脱ハンコが叫ばれ、デジタル庁が設立されたのは、こういった課題を解決するための大きな一歩であり、電子署名サービスなどに取り組む『弁護士ドットコム』や『GMOグローバルサイン・ホールディングス』などに注目が集まりました。

こういった企業の株価を見ると昨年10月に天井をつけた後、調整となっているのですが、これは『一旦、織り込んだから』というマーケットの先見性によるものでしょう。今後、必要不可欠になるこういったツールの関連市場は、2021年には再度伸びていくと思われます」

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