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2021年こそ、マンションの「買い時であり」「売り時である」納得の理由

待つより、動いたほうがいい年になる

「一年の計は元旦にあり」

2020年の新型コロナウィルス感染拡大は、経済・社会・暮らしに甚大な影響を与えた。

新築マンション市場も同様で、不動産経済研究所の予測によれば2020年の首都圏新築マンション供給戸数は、緊急事態宣言中の営業自粛が響き、前年比21.9%減少の2.44万戸になる見込みだ。


拡大画像表示首都圏新築マンション供給戸数の推移(出典:不動産経済研究所 全国マンション市場動向)

こうした環境下にもかかわらず、マンション市場は夏以降に販売が急回復。首都圏では、新築マンションの初月契約率も好調の目安となる70%を超える水準が続き、中古マンションの成約数も大幅増。中古マンションの平均成約平米単価は、コロナ禍前の水準を超え高値を更新した。

しかし、戸建て志向者の増加や都心エリアの賃貸マンションの空室率上昇、東京23区内からの人口流出超過など、マンション市場に将来マイナスになる動きも出てきている。

『一年の計は元旦にあり』という言葉があるように、年初めは「今年こそ」と住まいを検討する人が増えるタイミング。果たして2021年は、マンションの買い時なのだろうか、それとも売り時なのだろうか。

 
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筆者の結論を先に述べると、2021年はマンションの買い時でもあり売り時でもある。まずは平成以降のマンション市場を振り返り、買い時を決めるものは何かを考えてみたい。