HPVワクチン接種、お知らせ再開後の課題とは?

感染症や病気から守るために、有用な予防接種。年間約2800人が亡くなっている子宮頸がんの予防には、HPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチン接種が有効とされている。

-AD-

しかし、このHPVワクチン、2013年4月に定期接種となったものの、自治体から家庭にお知らせが届かない状況が7年も続いていた。その理由は、接種後に副反応とされる特異な症状が多数報告されたためだ。メディア報道が過熱したこともあり、接種率は70%台から1%以下に。諸外国でもたくさんの人が打つワクチンなのに、日本だけ接種率が極端に低い。こうした格差は『ワクチンギャップ』と呼ばれている。

ただこのところ、風向きが少し変わってきた。HPVワクチンの安全性や有効性に関するエビデンスがそろってきたことや、存在さえ知らずに接種を逃している女の子たちが大勢いることが問題視され、厚生労働省は、2020年10月、自治体個別に情報提供をするよう通知。対象者に個別にお知らせを送る自治体が増え、今後、接種者が増えていくことが予想されている。「やっとか」と安堵した人は、筆者だけではないだろう。

日本小児科学会もポスターを作ってお知らせをはじめている。資料/日本小児科医会

一方で、「副反応が気になる」という声があるのも確か。
「体調が悪くなったら…」と、保護者が不安に思うのは自然なことだ。今後、HPVワクチン接種が広く行われるためには、予防接種の意味や副反応について正しい情報を得ながら、このハードルを超えていく必要があるように思う。

予防接種後の症状に詳しい専門家といえば、赤ちゃんの頃から子どもを診ている小児科医。予防接種のプロといってもいい存在だ。そこで、副反応の捉え方や望ましい対処について、峯小児科(さいたま市)院長の峯眞人さんにお話を伺った。