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ダーウィンの自然選択説が学問に与えた、革命的な影響とは?

「自分の意志」などない?
私たちは「自分の意志」で、あらゆる行動をしている——多くの人はそう思っているでしょう。しかし、私たちの行動は「遺伝子」あるいは無意識の「脳」に操られているのではないかという論争が昔から繰り広げられてきました。このような「自由意志」の問題に革命的な影響を与えたのが、ダーウィンの「自然選択説」だったと、新刊『自由意志の向こう側──決定論をめぐる哲学史』(講談社選書メチエ)著者の木島泰三氏は言います。
 

ダーウィン主義の失墜

リチャード・ドーキンスは1976年の『利己的な遺伝子』で、「哲学と『人文学』と称する分野では、今なお、ダーウィンなど存在したことがないかのような教育が行われている」と嘆いた。

この状況はその後大きく変化したが、僕が哲学専攻の院生だった1990年代前半頃はまだ、少なくとも僕の周囲では、ダーウィンといえば博物学者であり、深遠な哲学的議論で引き合いに出されるような名ではない、と思っている人が多数派だったように思う。

チャールズ・ダーウィン(photo by iStock)

人文・社会科学の分野で「ダーウィンなど存在したことがないかのような教育」が行われてきた状況には、それなりの前史がある。

まずは『ダーウィン革命の神話』のボウラーが言う「ダーウィン主義の失墜」がある。

ダーウィンによって「進化論」自体は19世紀中盤に定着したが、そこで受容された進化論は「非ダーウィン的進化論」であり、ダーウィンが進化のメカニズムとして提起した「自然選択説(自然淘汰説)」は、20世紀半ばに「進化の総合説」として復活するまで、「葬り去られた理論」と見られ、多数派から顧みられなかった(実際には彼らの方が古い思考に囚われていた)。

その後の浸透の度合いも分野や地域で差があり、特に非英語圏での浸透は遅かった。たとえば日本の生態学では、1980年代までダーウィン主義への「鎖国」のような状況があったとされる。

社会ダーウィン主義

他に、経済格差、差別的政策、植民地支配などを「競争による進歩こそ自然の摂理だ」のような漠然とした理屈で正当化する、総称して「社会ダーウィン主義」と呼ばれる粗雑な思想が19世紀後半から流行し、本来のダーウィン主義の評判を落としていた、という事情もある。

ナチス・ドイツの残忍な人種差別政策の背景にも、これらを含む「生物学主義」があり、それゆえ第二次大戦後、人間(特に人種)の生物学的研究はタブー視され、代わりに「文化主義」を基盤にした人間研究が興隆し、マイノリティの解放やヨーロッパ中心主義の見直しなどとも連動して発展した。

つまり人文・社会科学には、ダーウィンの名を積極的に遠ざけてきたところがあった

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