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山下智久の退所で見えた「稼げるジャニーズ」「稼げないジャニーズ」の違い

なぜ「即独立」だったのか

歌手で俳優の山Pこと山下智久が10月31日付でジャニーズ事務所を退所した。8月に未成年17歳の女子高生と飲酒し、ホテルで密会していたことが報じられ、事務所からは「一定期間の活動自粛」の処分を受けていたが、その解除を待たずしての独立となった。そこから見えるものは、タレント側と事務所側それぞれの損得勘定を含めた思惑である。

6月、NEWSのメンバーだった手越祐也も自粛処分中の退所で、これはタレント側からすれば「ネームバリューのあるうちに独立して活動を開始した方がいい」からだが、本来はこの退所自体を事務所と商売にすることだってできた。

処分明けに退所の時期を前もって伝える形にすれば、たとえばAKB48関連アイドルの「卒業コンサート」のような形でひと稼ぎできる。そんなプランもなく事務所がタレントを契約途中で放出したのは、山Pに大きな収益を見出していないということが前提にある。

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ジャニーズ事務所のビジネスモデルは、歌って踊るコンサートのチケットをプレミア化させて、そのチケット入手を目的としたファンクラブ会員を増やすというのが主流だ。会員の支払う年会費は景気や人気に左右されない固定収入になり、かつ必要経費も最小限という極上の旨味だ。だからジャニーズが売り出すのはグループが主体で、たとえメンバーが抜けてもグループのブランドが崩れない形になっている。

その最高峰といえるのが、活動休止宣言から急増して会員数300万人になったともいわれる嵐であり、コンサートツアーを充実させれば年間500億円を超える収益が見込めることもある。これに比べれば映画やドラマで主演作を続々やっている人気タレントがいくら頑張っても、事務所にもたらす額はひとケタ少ない。