「新型デフレ」の襲来で、これから「生き残る&消える」日本企業がわかった…!

「テック・デフレ」はもう止まらない…
大川 智宏 プロフィール

日本株市場、10年で起きていた「本当のこと」

以下の表は、東証一部に上場する銘柄の業種について、10年前(2010年)と現在との比較で、時価総額が3分の2未満に減少した銘柄または10倍以上に増大した銘柄数の割合と、業種全体の東証一部における時価総額のシェアの変化を比較したものである。

まずは、シェアの増分の上位10業種からだ。

10年前比 時価総額増減の銘柄数割合と業種時価総額シェアの変化 上位10業種 出所:Datastream
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ざっと眺めて時価総額のシェアの増大で目立つのは、サービスや小売などのディフェンシブの主力(緑色)や、精密機器、情報通信、化学、電気機器などのハイテク関連産業(黄色)の台頭である。

特にサービスと情報通信のシェアの増大は驚異的で、時価総額が10倍以上に膨れ上がったいわゆる「テンバガー」が業種全体の2割も存在するというバブリーさだ。
一方で、下位の10業種は以下のようになる。

10年前比 時価総額増減の銘柄数割合と業種時価総額シェアの変化 下位10業種 出所:Datastream
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こちらは、電気・ガスと輸送用機器(自動車)、銀行が大きくシェアを落としていることが分かる。

しかし、電気・ガスについては原発関連の問題の長期化、自動車については現在・将来の車離れの進行に対する懸念、銀行については量的緩和およびマイナス金利による利ザヤの減少といった個別事情によるところが大きいだろう。

それよりも、パッと見て目を引くのが、鉄鋼や卸売などの資源関連、いわゆる「コモディティ・シクリカル」と呼ばれる業種が勢揃いしている点である。