パンデミック後の世界で「ヤバいインフレ」が確実に起きるワケ

食糧確保が深刻になってくる
大原 浩 プロフィール

中国から企業が脱出

1990年頃のバブル崩壊後、今日まで長く続いたデフレ(低インフレ)は、バブルの熱狂による需要が激減したことによりひきおこされた(前述「1.需要が多い」から「2.需要が少ない」への転換)と考えて良いであろう。しかし、需要が減っただけではなく「供給が増えた」ことも忘れてはならない。

1978年から鄧小平を中心に始まった共産主義中国の改革・開放は、1989年の天安門事件をくぐり抜け2001年のWTO加盟によって花開いた。

その改革・開放の成功に大きく貢献したのが、「薄利多売」の「ディスカウント戦略」である。要するに、それまで先進国で製造していたのとおなじような製品を中国大陸で破格の安値で製造するというやり方だ。

13億人は下らない勤勉な(私の見るところでは日本人以上)労働力を低価格(賃金)で供給するのだから、世界中の企業が飛びついた。もちろん日本も例外ではない。

 

マスクの製造のすさまじい中国依存ぶりは、4月17日の記事「マスク不足の真犯人は誰だ! 中国共産党政権の火事場泥棒を許すな」で述べたが、もちろん問題はマスクだけではない。アパレルを始めとする「汎用品(コモディティー)」における、中国を始めとする発展途上国への依存は大きい。