# セキュリティ

コロナ禍のウラで急増!「3分ハッキング」を防ぐ、たった3つの対策

400万台のIT機器に危険が迫る?

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言が発令されてから早くも四ヶ月以上が経った。それ以前の生活様式や仕事のしかたと比べた時に、多かれ少なかれ変化は生じていることだろう。

じつは、サイバー犯罪やサイバー攻撃についてもこの数ヶ月で大きな変化が生じている。先月も国内38社が不正アクセスを受け、VPNの認証情報が流出したと報道された(在宅時代の落とし穴 国内38社がVPNで不正接続被害)。

リモートワーク環境への移行によって、IT機器への不正アクセスが容易になりハッキングが急増している。 『3分ハッキング サイバー攻撃から身を守る知識』著者の足立氏に、サイバー犯罪増加の背景と、すぐにできる対策を紹介いただいた。

著名人も被害者…暗号通貨を倍返し!?

2020年の最初の5ヶ月間で、ハッキング・詐欺・窃取などにより不正に取得された暗号通貨は、13億6000万ドル(およそ1500億円)にのぼる*1 新型コロナウイルス感染拡大に伴い、私たちの日常会話の中心に「コロナ」がくるようになったが、新型コロナウイルスに関連した話題で語りかけてくる詐欺行為も日々多く届いている。

7月にはオバマ前大統領、大統領候補のジョー・バイデン氏、大統領候補だったこともあるカニエ・ウェスト氏。そして、Microsoft創業者のビル・ゲイツ氏やAmazon創業者のジェフ・ベゾス氏など数十人ものTwitterアカウントが乗っ取られ、あるメッセージが同時多発的に投稿された。

Photo by Gettyimages
 

”みんなコロナで大変だけど、ここに暗号通貨を送金してくれれば「倍」にして戻すよ”

あたかもそれぞれの著名人本人が投稿したかのように装うため、表現に多少の差はある。しかし、それぞれに投稿されたことの主旨は概ねこのような感じだ。今年も流行りの「倍返し」である。

この事件では、暗号通貨取引所が詐欺行為の発生に気付き取引の停止措置を講じたものの、それでも間に合わなかった1500万円相当もの暗号通貨が、悪意ある者たちの手に渡ってしまったと見られている。