生活習慣に気をつけるだけで、がんのリスクは43%も減少する！

がん検診の啓発

対策型検診、任意型検診、職域検診などのがん検診のすべてを反映した受診率は、国民生活基礎調査により３年ごとに報告されていますが、2016年度の調査ではいずれのがん検診においても受診率はおおむね40％前後にとどまっています。

がん検診の受診率 出典：厚⽣労働省 2013年 国⺠⽣活基礎調査の概況

 

これを受けて、対策型検診の実施主体である市区町村は、企業などの関係機関や患者・家族らでつくる民間団体などとも協力しながら、より多くの人ががん検診を受けられるように、たとえば、ピンクリボンフェスティバルや女性の健康週間に合わせたキャンペーン、大腸がんに関するイベントなど、癌腫ごと、あるいはライフステージに合わせた啓発に加え、がん検診そのものの認知度をあげて、受診率50％を目標に掲げています。

がん検診は定期的な受診に意義があること、偽陽性や偽陰性、過剰診断などのデメリットよりも受診のメリットが高いこと、精密診断対象となったら必ず精密検査を受ける必要があることなど、正しい理解が大切です。

がん検診の目的や意義、検診のメリットやデメリットを十分理解したうえで、適切に受診できるよう啓発活動が進められています。

がん検診のメリットとデメリット 東京都がん対策推進計画（第二次改定）（2018年3月）

 

精密検査の受診率は国の計画では90％が目標ですが、現在のところ、いずれの癌腫においても目標を達成していません。市区町村から個別に受診の勧め（個別の受診勧奨）や一定期間経過後に受診者に再度個別に受診を勧める（再勧奨）などの制度がありますが、これらには適切に対応することが大切です。

拡大画像表示