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高齢社会への切り札!未来の交通システムMaaSで稼げる人の5条件

ビジネスチャンスは、誰にでも開けている

観光、不動産、生活サービス、医療、金融、行政サービス……あらゆる産業と交差し、新たなビジネスの可能性を創出するMaaS(Mobility as a Service)。「日本初の観光型MaaS」を実践する東急でプロジェクト・リーダーを務める『MaaS戦記 伊豆に未来の街を創る』の著者が、MaaSをはじめたいビジネスパーソンのために挙げる5つのチェックリストとは?
森田創氏がMaaSについて語ったインタビュー記事はこちら

新しい産業の交差点、MaaSへの期待

同僚が、伏し目がちに、私の席に近づいてくると、こう言う。

「あの、忙しいところ、すまないけど、お世話になっている会社からね……」

MaaSのヒアリングだ。平均で週1本。物理的に東京にいないことも多いので、お断りすることもあるが、オンラインでヒアリングを受けることも増えてきた。

スマホ1つで、さまざまな公共交通がシームレスに検索・予約・決済できるサービスであるMaaS。その4文字が、メディアに頻繁に登場するようになったのは、2018年のことだった。

2019年は、「MaaS元年」と呼ばれ、観光施設まで包含する「観光型MaaS」や、買い物など生活利便施設と連携する「都市型MaaS」など、日本各地で20ほどの実証実験が行われた。

MaaSは、環境負荷低減のため、自家用車から公共交通中心で移動できる社会をデザインしよう、という欧州の思想から生まれたもので、世界でもはじまって5年程度の新しい産業だ。

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取り組み実例が限られる中で、当社が進める観光型MaaS「Izuko」は、縦60キロ、横40キロの伊豆半島で広域的に展開し、国内で最大規模であるから、これからMaaSをはじめよう、考えようという方から自ずと声がかかる機会も多い。

「Izuko」の実証実験を始めた昨春以来、ざっと思い返すだけでも、交通事業者、自動車会社、不動産会社、観光DMO、建設会社、コンサル、自治体、金融(銀行、保険)、家電メーカー、システム会社など、幅広い業種の方からヒアリングを受けた。

MaaSは、「21世紀の産業の交差点」とも呼ばれ、公共交通に加え、観光や日々の暮らしがITでシームレス化することで、新しいサービスが生まれる可能性も大きく、それゆえ各業種からの期待も高い。