Photo by iStock

じつはバカにならない!「つみたて投資」で注意したい「3つの手数料」

10年後、大きな差がつくことも…
リーマンショックよりも深刻といわれる「コロナショック」。いちばんカンタン つみたて投資の教科書』の著者で、経済アナリストの森永康平氏が今、オススメする資産運用法は、比較的、安心・安全とされる投資信託の「つみたて投資」だ。しかし一方で、投資信託には手数料が発生することを忘れてはいけない。将来、受け取る金額を大きく左右する「3つの手数料」について、森永氏に解説してもらった。

「買付手数料」の安いものを

投資信託を買う際に、しっかりチェックしておきたい点に、「手数料」があります。この手数料によって、将来手に入れることができる金額が大きく変わってくるので、きちんと理解し、チェックすることが重要です。

Photo by iStock

投資信託にかかる手数料は主に3つあります。投資信託を買ってから保有するまでの順に見ていきましょう。

まず、投資信託を購入する際にかかる「買付手数料」です。

これは、証券会社や銀行など、販売会社に支払うものです。最近では、この買付手数料の値引き合戦が繰り広げられ、ネット証券を中心に買付手数料がかからない「ノーロード」という投資信託が数多く販売されています。

投資信託は、商品ごとに購入できる金融機関が決まっています。また、同じ商品でも、購入する金融機関や販売チャネルによって買付手数料が違います。

一般的に、証券会社や銀行の窓口で購入するよりも、ネット証券で購入したほうが安くなっています。また、証券会社や銀行でも、インターネット取引であればコストの低い商品を購入することができます。

もう少し、具体的に見ていきましょう。100万円で投資信託を、買付手数料が0%のネット証券と1.1%の銀行で購入するとします。買付手数料がかからないネット証券なら、100万円全額を投資に充てられます。

しかし、銀行の場合、買付手数料が1万1000円かかり、差し引き98万9000円しか投資に充てられません。同じ商品を購入するにしても、最初からこれほどの差が出るのです。

 

買付手数料は高いもので5%以上する投資信託もありますから、買付手数料はできれば無料、つまりノーロードの投資信託を選ぶといいでしょう。

買付手数料は、投資信託の目論見書を見れば書いてあります。ただ、これはあくまで上限の金額。したがって販売会社によって、変わってきます。「買付手数料はありません」という商品であれば、どこで購入してもかかりません。