# 人事

ジョブ型雇用時代を「生き残れる人/敗れ去ってしまう人」の差

働き方の変化に乗り遅れないために…

新型コロナウイルスの流行は、緊急事態宣言の解除後も収束せずに、むしろ拡大傾向だ。この先が見えない情勢下で、日本の大企業の中には、働き方や採用手法の変革を軸にして、先んじて乗り越えようとしている企業もある。

その動きが「ジョブ型」の導入であり、「新卒一括採用」の進化だ。「リモート化」の背後にある、これらのマネジメントや採用手法の大きな変化をとらえた上で、これからの時代をどうやって生き抜いていくのか。その「処方箋」を考えてみた。

富士通、日立、資生堂…次々と大手が動いた

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富士通が2020年度末までにオフィス面積を半減して、グループ会社も含めた約8万人の社員を、在宅勤務に移行することを発表した。

また、日立製作所は、2021年4月以降は、勤務日の50%程度を在宅勤務にする方針を打ち出した。また、資生堂も、オフィス出社人数を5割にする在宅勤務制度を、6月1日から9月末(予定)まで実施している。

新型コロナウイルスの流行が、これらの大企業の働き方を変えたのは事実ではあるが、大きな要因は他にもある。それは人材マネジメント手法の大きな変化だ。

富士通、日立製作所、資生堂の3社が導入を進めているのが、「ジョブ(職務)型」というマネジメント手法だ。

これは欧米型の雇用の在り方で、仕事や与えられた役割を基軸にした人事制度であり、評価では目に見える成果を重視し、「職務規定書(ジョブ・ディスクリプション)」において、職種・仕事内容・労働時間・報酬を明確に規定した上で雇用契約を結ぶ手法である。

一方で、これまでの日本企業のマネジメント手法は「メンバーシップ(職能)型」と呼ばれる。能力や在籍年数をベースに社員をマネジメントする手法で、評価では仕事のプロセスや人間性など、見えない要素にも重きを置くものだった。