コロナ禍で転職・副業が激増中、「成功する人」がコッソリやってること

複数の会社を「試す」という選択肢
我妻 弘崇 プロフィール

スキルにもよるが、求められている人材は即戦力。インターンやトライアル雇用のように、一から仕事を教えるといったことはない。あくまで実戦での結果が求められる。例えるなら、足りなかった戦力の補填となりえる助っ人外国人のような存在でなければならない。

「業務委託という形で参加する場合は、契約を何ヶ月で更新していくかといった話になります。プロジェクトによって異なりますが、更新するタイミングで、以後も副業として続けていくか、それとも正社員を前提としていくのかなどについて、双方で確認します」(佐俣さん)

サービスを提供するYOUTRUST代表取締役・岩崎由夏さんは、次のように語る。

「大企業に入ることが安定だと思われていた時代から、自分自身で稼げるスキルを持つことが安定という思考になっていると感じます。そのためにも、本業として勤めている会社はあるけども、サブとして自分自身のスキルを磨ける環境を見つけ、自信をつけていきたいという人が増えている」

定期的に面談を行うことでフィードバックをし、お互いが思っていたこととズレがあるようであれば、そのまま業務委託期間が終了という形で副業体験を終えられる。お手軽さを伴いながら、自分のキャリアやスキルと照らし合わせつつ、積極的に外とかかわることでカードを増やし、自信をつけていく。時代が変わることで、安定の解釈も変わりつつある。

〔PHOTO〕iStock
 

企業も試される

一方、こうしたサービスが増えるだろうポストコロナの「大転職時代」「大副業時代」は、企業側にとっても試練の時となることは間違いない。

副業・転職希望者は、「お試し就職」のようなサービスを利用する中で、「リモートは可能か?」「自分で時間をコントロールしながら働けるか?」といったことを判断材料にする。

これはIT系に限った話ではない。今後は他業種においても、コロナによってもたらされた新しい働き方が加速するに違いない。効率化のためにデジタルツールを導入する“社内のDX(デジタルトランスフォーメーション)化”を図らなければ、良い人材と巡り合えることができなくなる。つまり、DX化を怠る企業は、人材が流出していくことを意味する。

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