新型コロナの大打撃

新型コロナウイルスの脅威は、飲食業界に大きなダメージを与えている。

メディアも盛んに飲食店を追いかけ、3月の段階では客足が減った店、家賃を払うために休業できないという店などの声を伝えた。やがて、国の持続科給付金はわずかな足しにしかならない、と嘆く店や、申請の種類の煩雑さを訴える声を紹介。その後、老舗などの閉店やテイクアウトを始めるなど活路を探す人々について報じるようになる。

特に苦境が目立つのはチェーン店で、ファミレスではロイヤルホスト、九州を拠点にしたジョイフルが大量閉店に追い込まれた。「いきなり!ステーキ」も企業存続自体が危ぶまれている。個人や中小のチェーンの店でも、洋食、ラーメン、カフェ、カレー、とんかつ、和食、そば、うどん、スイーツなど、さまざまなジャンルで閉店が相次ぐ。

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コロナ前から業績が低下していた居酒屋チェーンも、「和民」「甘太郎」などの大量閉店が相次ぐ。しかし、もともと危機感があったためか、新業態を始めるチェーンが出てきた。ワタミは、焼き肉店「上村牧場」を始め、「塚田農場」を営むエー・ピーカンパニーは、「つかだ食堂」を始めた。

テイクアウトや通販を始める飲食店は多い。慣れない仕事を始める店のため、ウェブサイト「STOP食中毒キャンペーン」やSNS、マスメディアで、ノウハウや注意点を伝える情報がすぐに出た。

インターネットでの情報共有や支援の発信は本当に多く、地図を連動させてテイクアウトできる全国の飲食店を紹介する「Save Rrestaurants! Take Out Map」やフェイスブック・コミュニティの「#コロナフードアクション コロナに負けるな!!飲食店応援ページ」などが情報発信を続けている。クラウドファンディングで支援する動きもあった。フードジャーナリストなどが発信する解説コラムも多い。

国や自治体からの支援は少ないが、助け合いの輪はすぐに広がったのだ。そして、それぞれが生き残るために必死で知恵を絞っている。とはいえ、テイクアウトの売り上げは通常営業には程遠いという店や、業態変更へと舵を切れない店も多い。人出が減った都心の店は、特に厳しかった。