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共働き夫婦が「マンション購入」で陥る「危険な落とし穴」

自己資金1割以下で買うのは危険すぎる

結婚してから一定期間が経過、ある程度収入が増えてから、マイホームを買おう……。一昔前なら、そんなふうに考える人が多かったのではないだろうか。

シッカリと準備して十分な体制が整ってから買う人たちが多かったのだ。

それが、最近はかなり前倒しになっていて、結婚と同時に買う人が増えている。晩婚化が進んでいることも影響しているのだろうが、十分に準備ができていないままに購入に動くとリスクが大きい。特に、共働き世帯にその傾向が強いので要チェックだ。

結婚時にマイホーム取得を検討する人々

人は何をきっかけにマイホーム購入を考えるものなのだろうか。

かつては、それなりに準備を整えて、できれば子どもの入学前にというのが主流派だったように思うが、最近はかなり変化しているようだ。

リクルート住まいカンパニーの調査によると、図表1にあるように、「結婚」をきっかけにマイホームの取得を検討したり、実際に購入する人が17.8%で最も多くなっている。これに「第一子出生」が14.6%で続き、「子どもの小学校入学」は6.1%にとどまっている。

図表1 マイホーム購入検討のきっかけ(単位:%)
(資料:リクルート住まいカンパニー『住宅購入・建築検討者調査(2019年度)』)
 

いずれマイホームを買うのであれば、買えるうちに早めに買っておこうとする人が増えているわけで、その背景にはマンション価格などの高騰があるのではないだろうか。

周知のように、2010年代には新築マンションの価格が大幅に上昇した。不動産経済研究所の調査によると、首都圏の新築マンション価格は2003年には4003万円だったものが、2019年には5980万円に上昇、この間の上昇率は49.4%に達する。こうした様子を見れば焦る気持ちになるのも頷けることだ。