マンション大暴落は起こるのか…コロナショック「3つのシナリオ」

暴落説から暴騰説まで徹底検証する
山下 和之 プロフィール

数年かけて3割下落の可能性アリ?

マンション市場がどうなるのか、専門家の見方を総合すると、次の三つに集約できる。

(1)リーマンショック以上の異常事態であり、マンション価格は暴落する
(2)当面中古マンションを中心に下がるが、暴落するほどではない
(3)当面は下がっても、1〜2年後にはむしろ高騰する

〔PHOTO〕iStock
 

いまのところ、(1)の説をとる機関や専門家が多いようだ。

過去の例をみると、不動産経済研究所の調査によると、2008年のリーマンショック後には、首都圏の新築マンション価格は2008年の4775万円が、2009年には4535万円に5.0%ほど下がった。しかし、2010年には4716万円に戻している。マンション市場に限れば、意外に浅い傷ですんだといえよう。

また、1990年代のバブル崩壊時には、1990年の6123万円が1995年には4148万円まで下がった。5年かけて32.3%も下落した計算。その回復には20年以上の歳月を要し、マンション価格がバブルのピーク時に匹敵する価格になったのは2019年のことだ。

今回のコロナショックが、リーマンショック以上の暴落というからには、バブル崩壊時のように、数年かけて3割前後下がってもおかしくないということになる。

この見方に立てば、あわてて買う必要はない。2年、3年様子をみながら動いても遅くないわけだ。一方、売却を考えている人は、本格的な下落前に売っておいたほうがいいかもしれない。