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テレワークの本当の恐ろしさは、オフィスに戻った時に分かる

USBメモリで持ち出したデータが…

テレワークを緊急導入した“ツケ”

新型コロナウイルス感染症の蔓延に伴い、2020年4月7日に7都道府県から始まった緊急事態宣言が5月14日には8都道府県を除く39県で解除され、5月25日にはついに全国での緊急事態宣言が解除されました。ようやく日本においても新型コロナウイルスのまさに第一波が過ぎ去ろうとしているようです。

もちろん緊急事態宣言の解除により、すぐに以前の状態に戻るわけでもありませんし、また、以前と全く同じ状態に戻らないもの、戻す必然性がないものも多いでしょう。

例えば、今回の緊急事態宣言下において、急激に普及が進んだものの一つにテレワークがあります。通勤時やオフィス滞在時等における感染拡大を予防するために、大企業のみならず、中小企業等においても多数の企業がテレワーク導入に踏み切りました。東京都が発表した調査結果によると、都内の企業においては、実に60%以上の企業がテレワークを導入していると回答しています。

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しかし一方で、テレワークを導入したすべての企業において、必ずしも多数の従業員に対してテレワークを展開するだけの十分な環境やリソースがあったとは限りません。企業の規模や業種、事前に設けられていた制度等にも依存しますが、必要十分な形でテレワークを行うための入念な準備がなされぬままに、緊急事態宣言への突入で、緊急避難的にテレワークを導入せざるを得なかった企業も多かったのではないでしょうか。

 

今回、こういった急遽テレワークを導入せざるを得なかった企業においては、例えば以下の対応がとられがちです。

(1)会社のPCを自宅に持ち帰って業務を行う
(2)社員が自宅で使っている私用PCを一時的に業務に活用する

また、PCだけでなく、様々な資料やデータ等の電子ファイルを、自宅に持ち帰ることになったかもしれません。

多くの企業においては、宣言解除とともに、徐々に状況を鑑みつつ、ある程度は通常のオフィスでの勤務に戻っていくことが想定されますが、その際に十分に注意していただきたいことがあります。そうしないと、今度は社内にコンピュータウィルス(マルウェア)が蔓延し、自社が緊急事態になりかねないのです。