ホリエモンで炎上したけど、
そもそも「低用量ピル」って?

7月の東京都知事選の出馬を検討していると報じられている堀江貴文氏。22日には自らのtwitterで30日発売予定の新書『東京改造計画』について告知をした。『東京都への緊急提言37項目』と題した、著書の目次も明らかになったのだが、21番目の【低用量ピルで女性の働き方改革】に、SNS上で多くの女性たちが反応した。

私自身も、最初、堀江氏の目次のタイトルだけ見たとき「低用量ピルを飲むことで女性は男性社会で同等に働けるって意味? 低用量ピルの普及は広がるべきだけど、何かモヤッと感があるなぁ……」というのが最初の印象だった。堀江氏がどういう意図で「低用量ピルで」と言っているのか、これだけの材料では彼の真意が正直わからなかったからだ。

22日の夜には、SNS上には、批判を含め、低用量ピルに関するコメントが数多く上がり、「低用量ピル」がトレンドにもなった。堀江氏の主張は23日にyoutubeで【「低用量ピルで女性の働き方改革」について説明します】と簡単な思いは追加された。彼が意外と真面目にこの問題について考えていることはわかったが、低用量ピルの件についてすべて答えているわけではなかった。

「ホリエモンチャンネル」に23日アップされたyoutube【「低用量ピルで女性の働き方改革」について説明します】

しかし、日本で「低用量ピル」という言葉がこれほど話題になったことが過去にあっただろうか。その意味では、今回「堀江氏が低用量ピルに言及した」そのものに、まずは大きな意味があったといえる。ではそもそも、「低用量ピル」とはどのようなものなのか、メリットとデメリットを含め、改めて見てみよう。

1999年にピルが日本で承認されて間もない頃、「ピルのQ&A」という内容で企画を某女性誌で出したら、「副作用が問題になっているから、危ないからやめましょう」「使っているのは一部の人だけだし」と即却下されてしまったという苦い思い出がある。その後もしつこく企画提案してもなかなか通らなかった。2008年に月経困難症・子宮内膜症などの治療薬として保険適用になってから、少しずつ状況は変わりつつあるが、ほかの健康情報に比べると圧倒的に情報は少ないのが事実だ。

実際にこの情報量の少なさは、日本のピルの使用率に実に現れている。2019年の国連「Contraceptive Use by Method 2019」によると、日本のピル使用率は、たったの2.9%。 北朝鮮1.7%、中国2.4%は日本よりも少ないが、欧米諸国では、米国13.7%、英国26.1%、カナダ28.5%、ノルウェー25.6%、フランス33.1%は、日本とは比べ物にならないほど普及している。日本は世界の中でも、ピルの使用率に関して最後進国といえるほど、遅れているのだ。