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大企業50社を実名公開、コロナ不況「生き残る会社・心停止する会社」

JAL、三越伊勢丹、日産、ユニクロ…

いつキャッシュは底をつくのか

日本経済が、死に瀕している。

今期決算で、丸紅は1900億円の赤字に転落。また、今年1~3月でJALは233億円、ANAは594億円の赤字を計上したと発表。ユニクロのファーストリテイリングも、今年8月の決算が38%の減益になる見通しを明らかにした。コロナによって、あらゆる産業が壊滅的なダメージを負いつつある。

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コロナとの戦いは、1年は続く可能性のある長いマラソン――。ノーベル生理学・医学賞受賞者の山中伸弥教授はそう言う。仮に緊急事態宣言が一時的に解除されることはあっても、今と同じような状況が、半年や1年、それ以上続くかもしれない。

そうなれば、名だたる大企業ですら手持ちの現金がみるみる減少していく。カネが回らなければ企業は死ぬ。どんな有名企業であっても、マネーという血液が止まれば、破綻はまぬがれない。

そこで本誌は、大手企業50社を対象に、コロナ禍における売り上げの減少が、企業の現預金をどれだけの速度で食い潰すのかを試算した。1ヵ月の売上高が30~50%下落したケースを仮定し、下落分の損失が何ヵ月続くと、手持ちのキャッシュがゼロになるかを表にまとめた。

実際には売り上げが8割減や9割減といった業界もあり、30~50%の下落で収まるか不明だが、それでも1年以内に現預金が底を突く可能性がある企業が多い。特にコロナの影響が大きい業界は今後どうなっていくのか。