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コロナ明けのカフェ業界、「スターバックスの一人勝ち」と言えるワケ

勝負は外出自粛前についていた?
永田 雅乙 プロフィール

「初動の早さ」で勝負はついていた

スターバックスは、3月上旬の時点ですでに「初期コロナ対策」を発表。マイマグの利用停止、カトラリーを使い捨てのものに変更、マスク着用徹底、手洗いの頻度など衛生の徹底を打ち出した。

それに倣う形で他社も遅れながら対応を始めた頃、緊急事態宣言に突入。ここではスターバックスが4月9日から臨時休業を決定したことを始め、各社共すぐに対応策を発表しているが、いずれにしてもコロナ対応のスピード感は他社を圧倒していたと言える。

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他社の初動が遅れた背景には様々な考えを読み取ることができる。生活インフラとしてのカフェとして営業を続けたい、雇用の維持に努めたい、長期戦を覚悟した中で、少しでも売り上げを確保したい、といったところだろう。

しかし、スターバックスはコロナ感染拡大防止、来店客と従業員の安全確保を優先したことになる。今回のコロナ対応の早さは、間違いなくスターバックスの従業員満足度、社会的なブランドロイヤリティーの更なる向上に繋がったはずだ。

こうした迅速な経営判断を実現できたのは、ひとえにスターバックスの直営店比率の高さも要因だろう。「コメダ珈琲」や「プロント」といったFC主体のカフェは言うに及ばず、直営店主体の「タリーズコーヒー」も比率はおよそ70%に対し、スターバックスの直営店比率は90%以上だ。

もちろんFC主体の場合、本体のダメージを直営店までで抑えられるメリットはある。しかし、今回のような想定外の事態が起きた場合はどうか。スターバックスのような直営店主体の場合、経営方針・営業方針を一貫して実践できたが、FC主体のチェーンは、臨時休業にするか営業短縮にするかなどの経営判断に差が生まれ、結果として、対応に時間を要してしまったというわけだ。