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アパレル業界は「コロナ禍」で、いよいよトドメを刺されるかもしれない

決算の数字は、軒並み大変なことに…

大手が総崩れ

今回の新型コロナウィルスによる営業自粛は何とか生き延びていたアパレル各社にトドメを刺すことになりそうです。

コロナの感染防止対策として営業時短や週末休業が始まったのが3月ですが、すでに大手アパレルは2月期決算で総崩れとなっていました。

オンワードホールディングスの2020年2月期連結は 売上高が2482億3300万円(前年比3.2%増)、営業損失が30億6100万円(前年同期44億6100万円の黒字)、経常損失は38億3500万円(同51億6100万円の黒字)、当期損失が521億3500万円(同49億4800万円の黒字)と増収減益の大幅赤字転落となりました。

三陽商会の2020年2月期決算は売上高688億円6800万円、営業損失は28億7500万円、経常損失は28億円9900万円、当期損失は26億8500万円の減収減益で、決算期変更による14カ月の変則決算にもかかわらず赤字幅を拡大させ、4期連続の赤字となりました。

またTSIホールディングスの2020年2月期連結は売上高が前期比3.1%増の1700億円、営業利益は同96.9%減の7000万円、経常利益は18億5100万円(前期比52.6%減)となり、増収大幅減益となりました。

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大手各社が総崩れとなった理由として「コロナの影響」を強調するメディアや記事がありますが、それはちょっと甘やかしすぎというものでしょう。2月期決算ということは、2月末で締めているわけですから、コロナの影響が甚大だということは考えられません。

この3社は百貨店比率が高いため、1月後半からインバウンドの減少で多少の影響は受けたと考えられますが、コロナ被害は本格的ではありません。コロナ被害が本格化するのは3月からで、さらに顕著になるのは全国的に休業が始まった4月以降ということになります。